2019年4月16日～4月22日
原油情報 2019年4月22日
週末19日の原油相場はグッドフライデーのため休場。
原油情報 2019年4月19日
18日の原油相場は反発。需給改善への期待から買いが優勢となった。
好調な米経済指標を受け、ドライブシーズンでのガソリン需要の伸長への期待感が広がった。この日発表された3月の米小売売上高は2017年9月以来の大幅な伸びとなった。また、新規失業保険申請件数も1969年9月以来の低水準で、米経済の底堅さが示された。一方、供給面でも買い材料が散見された。国際機関共同データイニシアティブ（JODI）がこの日に発表した統計で、サウジアラビアの2月の原油生産量は日量1013.6万バレル（前月比10.7万バレル減）、原油輸出量は同697.7万バレル（同27.7万バレル減）とともに減少したことが明らかとなった。また、米石油サービス大手ベーカー・ヒューズが公表した統計で、リグの稼働数が前週比8基減の825基と3週ぶりに減少した。リビア内戦やイラン、ベネズエラの供給減少が懸念されるなか、これらの材料を受けて需給引き締まりへの警戒から買いが入った。
ただし、石油輸出国機構（OPEC）が6月末の期限をもって減産打ち切りになるのではないかという思惑もあるうえ、ドルが対ユーロで上昇したことやグッドフライデーに伴う連休を控えていることもあり、積極的な商いは手控えられ、上げ幅は小幅にとどまっている。
原油情報 2019年4月18日
17日の原油相場は反落。相場の下支え要因はあったが、利益確定の売りに押されて値を下げた。
前日に米石油協会（API）が発表した週間石油統計で、原油在庫は増加予想に反して300万バレル超の減少となった。これを受けて時間外取引では買いが先行、堅調に推移した。通常取引開始後、米エネルギー情報局（EIA）が発表した統計では、原油在庫は140万バレル減と予想外の減少となったが、先のAPI統計ほど減少しなかったため、買いに一服感が出た。ガソリン在庫も減少はしたものの、予想ほど減少しなかったため、買いの勢いは後退した。また、石油輸出国機構（OPEC）とロシアなど非加盟国の協調減産の行方に対し、不透明感が強まっていることも引き続き相場の重石となった。
WTI期近5月限は一時64.61ドルまで上昇したが、同水準付近で直近に幾度が打たれていることもあり、強含みとなるも積極的な買いは途切れる状況が続いている。心理的な節目である65ドルがかなり意識されている証左であろう。65ドルが強固なレジスタンスとなっており、上抜くと一気に買いに弾みが付く可能性が高いが、現状では戻り上値は打たれやすい地合いとなっている。
原油情報 2019年4月17日
16日の原油相場は反発。世界的な供給不安を背景に買いが優勢となった。世界的な景気減速への懸念が後退していることで、投資家心理が改善していることも買いを促した。
ロシアが増産に転じる可能性を示唆したことは引き続き上値抑制要因ではあるが、リビアの内戦本格化への警戒が強まり、供給不安が再燃した。首都トリポリ周辺では、軍事組織「リビア国民軍」（LNA）と暫定政権側の紛争が続いており、戦闘被害が拡大している。リビア国営石油（NOC）によると、原油生産量がゼロになる可能性もあると警告、同国の産油量日量100万バレルほどが全面供給停止となる可能性があることから、供給減少への警戒が強まった。また、米国の経済制裁に伴いベネズエラやイランからの供給減への懸念もあり、これらを不安視した買いが優勢となった。ただし、米原油在庫の増加予想や、外為市場でドルが上昇したこともあり、戻り上値は限られ、64ドル台でとどまっている。
本日発表の週間石油統計の内容次第では、前日の押しで調整一巡から騰勢を強める可能性がある。直近の強固なレジスタンスとなっている65ドルを上抜くと、踏み（売り方の損失確定の買戻し）を巻き込んでの一段高の可能性も。なお、引け後に米石油協会（API）が発表した週間石油統計で、原油在庫は前週比310万バレル減と事前予想（170万バレル増）に反して減少、これを受けて時間外取引では64ドル半ば付近まで上昇している。
原油情報 2019年4月16日
週明け15日の原油相場は反落。ロシアの増産示唆を受けて売りが優勢となった。
ロシア財務省が、米国とのシェア争いに勝つためにロシアおよび石油輸出国機構（OPEC）は増産を決定する可能性があるとの見解を示した。さらに増産に転じた場合には、原油価格は40ドルを下回る水準まで下落する可能性があるとの見方も示している。OPECとロシアなど非加盟国は6月下旬に会合を開き、6月末までの協調減産期限について協議する予定で、これまでは減産延長との見方があったが、プーチン大統領は最近の原油価格水準に満足であるとして減産延長に否定的な見方を、同国エネルギー相は在庫が減少して市場が均衡しているとして増産を希望するなど、非加盟国盟主ロシアからは弱気を誘う発言が相次いでいる。なお、ロシア以外のOPEC関係からも、イランやベネズエラの供給減少懸念があるなかで原油価格の上昇が継続するようであれば、6月末の期限を境に増産に転じる可能性があるとの声も聞かれている。これを受け、市場では需給緩和に逆戻りするとの思惑が広がった。
このほか米株式市場が軟化したことを受けて投資家心理がやや冷えたことや、直近に5ヶ月ぶりの高値を付けた反動、65ドルを前に上げ足が鈍っている現状などを踏まえ、手仕舞い売りが進んだとみられる。
（提供元：CREEX）
